おはようございます、こんにちは、こんばんは。ハッピーハッピーの江原ニーナです。

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先日、Business Insider Intelligenceが発表するテクノロジー大予想のうち、IoT分野における予測がどこまで合っているか、またどのように合っているかを検証しました。(参考記事:【前編】Business Insider による2018年の35の予想、いくつ正解?検証企画!〜IoT編〜【後編】Business Insider による2018年の35の予想、いくつ正解?検証企画!〜IoT編〜

この企画の趣旨:Business Insider社のサブスクリプションサービスを提供するBusiness Insider Intelligenceは、今年初めに分野別に分類された計35の予想を発表しています。(https://www.businessinsider.com/35-big-tech-predictions-for-2018-2018-1)

その記事を元に、2018年8月時点でその予想がどこまで合っているのかを検討します。第2回目となる今回は、デジタルメディア編です。

デジタルメディアとは

デジタルメディアは、機械による読み取りが可能な記録形式でコード化された全てのメディアのことをいう。デジタルメディアはコンピュータ上で作成、閲覧、配信、修正、保存可能である。コンピュータプログラムやソフトウェア、デジタル画像、デジタル動画、ウェブページやサイト(ソーシャルメディアを含む)、データやデータベース、デジタル音声(MP3など)、電子書籍はデジタルメディアの例である。デジタルメディアは、印刷メディア、書籍、新聞や雑誌、また他の伝統的すなわちアナログメディア(写真やフィルム、音声テープなど)と対比されることが多い。(Wikipedia参照)

スマートフォンの普及や、次々に登場するアプリの影響により日々変化・進歩するデジタルメディア業界ですが、さっそく5つの予想を検証していきます。

携帯端末からの動画の視聴が転換点を迎える

詳細:ユーザーは、よりleaning back(直訳は「後ろにもたれかかる」、つまり思考停止して受動的であるさま)に動画メディアに接するようになり、質の高い動画がより評価され栄え、またこれにより、新たな収入モデルが試されることとなるだろう。昔のテレビのように短いものが増え、ユーザーが携帯から動画を簡単に作られるサービスが増えていくだろう。映画やテレビのサブスクリプションサービスも増加する。

評価:◎ スマートフォンの普及により、インターネットへのアクセスがかつてなく容易になり、ウイーザーが動画を評価する目が肥えてきているという背景があり、質の高い・コンテンツが充実している動画が評価され始めています。これまでは、動画メディアといえばYoutubeやニコニコ動画が覇権を握っていましたは、今日では、上述の2つのメディアに加え、InstagramやFacebookでも動画の投稿やライブ配信ができるほか、日本国内でもShowroomやイチナナといった様々なライブ配信メディアが登場しています。携帯端末からの動画をかこむ環境は、間違いなく過渡期と言えるでしょう。

また、映画のサブスクリプションは、MoviePassなどを筆頭に米国で頭角を現してきておりこの点に関しても予測はおおよそ合っていると考えられます。一方で、映画のサブスクリプションに踏み切ったものの、黒字化に苦戦している側面もみられており、慎重な経過観察が必要だと言えそうです。

メディアが関心を払うべき層が、ジェネレーションZへと移行する

ジェネレーションZとは、一般に1996年から2011年に生まれた層を指しますが、米国では2020年までにジェネレーションZ世代が人口の約4割を占めるようになるそうです。

詳細:ミレニアルがテキストでのやりとりを好むのに対し、ジェネレーションZはイメージ(画像)でのやりとりを好む傾向にある。ミレニアルは概して楽天的であるのに対し、ジェネレーションZは現実的。ジェネレーションZはスマートフォンでのやりとりが好きだが、1つのコンテンツに集中し続けるわけではなく、関心が次から次へと移り変わるため、ブランドメッセージを伝えるための手法は従来とは異なるものになるだろう。

評価:△ ジェネレーションZ対ミレニアルという構図はしばし散見されるが、年代で区切った層の特徴を導き出すのは容易ではない。楽天的対現実的という二項対立は少々暴論にも思われる。

デジタルメディアの収入源は、広告だけに頼らず多様化する

詳細:デジタルメディアは、サブスクリプションモデルやブランドライセンシング、モノやサービスの商品化、EC間の提携、新しい広告形式の登場など、様々な組み合わせに頼ることになるだろう。

評価:◎ 前述のように、スマートフォンの普及や配信媒体の増加・普及により、誰もが発信できる、誰もがメディアになれる時代が到来している。この新しい潮流の中で、どのようにユーザーやファンを囲い込むのか、様々な施策が試されている。同事項に関しては、さまざまなメディアが取り上げているため記事も多く見られるようになっており、これはメディアに限らないトレンドであると言えるだろう。

AIが広告において大きな役割を果たすことになる

詳細:より多くのブランドやマーケターが、ターゲティングや広告の効用の最大化のためにAIを使い始めるだろう。パーソナライズされたブランドメッセージを伝え、かつそのパフォーマンスが即座にわかるAIによる広告運用は、今後成長する分野である。

評価:◎ 昨年はAI元年が謳われた年だったが、2018年の終わりまでに、全ての仕事のうち約20%がAIにより自動化されるという試算が存在します(Business Insiderより)。その上、特に米国国内においてはAI技術を用いた様々はスタートアップが登場しているほか、Google社も先日AIで広告の効果を最大化するためのツールを紹介しました。(参考記事はこちら)このトレンドは現在進行形で進んでいるものであり、かつ今後もますます進歩していく分野であるといえるでしょう。

アマゾンは広告において新しい事業を打ち出し、GoogleとFacebookを後追いする第三勢力となる

評価:?オンラインショッピッングの利用者数や利用額は年々上昇傾向にありものの、新しい事業の打ち出しという点では目立った施策は打たれていません。

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