2015年はドローン、バーチャル・リアリティ、3Dプリンティング、そしてIoT (Internet of Things) 特にが日の目を見る年であった。どのピッチイベントに行っても議題に上がるのはVR。ドローンに至ってはアメリカだけでなく世界各国で広まり様々な話題を集めた。そこで今回は、そんなテクノロジー流行の発信地シリコンバレーで今年新たにブレイクが予測されているテクノロジーをご紹介する。
1. ウェアラブル端末
フィットビットやアップルウォッチを始めとするウェアラブル端末は、ビジネスにおいて作業の効率化を図ったり、パフォーマンスの向上などにおいて高い評価を受けており、フィールドサービス、小売業、ヘルスケアサービス、販売業、そしてマーケティング業などにおいて活躍が予測され、今やスマホに次ぐデジタルデバイスの代表格になりつつあり、より豊か且つ効率的な生活や職場環境の実現が期待されるだろう。
2. 消費者向けのIoTとスマートホーム
昨今CMで見かけるスマートホームは家庭のあらゆる家事、例えば風呂場の湯沸しや空調の調節などを全てスマートフォン、あるいはタブレットで行うことが出来る。IoTと連動したスマートホームを開発し普及させれば、スマートホームの需要の増加は目に見えているだろう。
3. 消費者のプライバシー保護
スマートデバイスの普及によって日常生活が便利で豊かになる反面、個人情報の流出などのプライバシー問題が大きく懸念される点であろう。どれほど便利なものを手に入れ、どれほど多くの情報を得ようとも、さらに多くの情報を取得しようとするのが人間の常である。取得する情報の量が増えれば増えるほど個人情報流出の可能性も高まる。取得する情報の量が増えれば、プライバシー保護強化の需要も高まるのである。
4. テロ対抗措置
2001年9月11日にニューヨークで起こった同時多発テロを皮切りに、世界各国でテロ対策措置が強化された。最近では昨年後半にフランスのパリやカリフォルニア州のサンバーナーディノで発生したテロが記憶に新しいだろう。これにより、2016年はテロ対策設備の強化が予想される。テロの発生は誰も予測出来ないが、いざ発生した時には被害を最小限に抑えるべく、万全のセキュリティ対策は必要不可欠だろう。
5. 企業保護のためのサイバーセキュリティサービス
悪質なハッカーやサイバー犯の犯行は近年ますます精巧になってきており、彼らから企業を保護するための戦略が要される。厄介なことに、ハッカー達は常に我々が予測しているより1歩先のセキュリティ打破に焦点を当てている。企業はハッカー達の予想するセキュリティ対策よりも更にもう1歩進展したセキュリティ対策を練らねばならないのだ。インターネットの万全なセキュリティ対策システムの開発はスタートアップの重要な任務だろう。
6. 急騰する市場における財務テクノロジー
昨今のスマートフォンやその他のデジタルデバイスの普及の最中、それらのテクノロジーを供給出来ていない貧困地域にも先進地域と同等のサービスが提供が急がれる。また、将来的には、貧困層の人々が先進地域住民と同等の生活を送れるよう尽力すべく、スタートアップの技術は不可欠だろう。
7. デジタルヘルスとビッグデータ
2016年は、デジタルヘルスの記録の容量とアクセスを改善し、オンライン上のメンタルヘルスケアサービスを提供するためのサービスやイノベーションが必要になる。これらの技術の開発により、医学的治療や医療機器を使った診察あるいは施術がより効率的に行われるようになる。医療技術の更なる進歩が期待される今、デジタルヘルスとビッグデータは患者の治療方法に大きな変化をもたらすだろう。
8. 製造業のウーバー化
クラウドデータを基盤としたデザインとシミュレーション器材を組み合わせたデジタル製造方法は、製造業の民主化を図り、サービス業としての製造業であるビジネスモデルだけでなく、全く新しいビジネスモデルをも受け入れる能力を備えている。そのため、いずれは様々な製造業がテクノロジー化され、製造と供給の連鎖における伝統的な運送業がデジタル化し、運送業者の業務はクラウドデータに担われるために姿を消すことになるだろう。
9. 自動運転自動車
2016年新たに注目を浴びるテクノロジーの1つに自動運転自動車が当てはまるだろう。自動運転自動車が普及すれば、環境的、安全的、家族の生活環境のバランスなどの側面において長期的な利益が得られる。しかし、「本当に自動運転自動車は安全なのか」、「事故は絶対に起こらないのか」などと言った自動運転自動車に対する消費者の懸念は依然として多い。2016年は将来の自動運転自動車の普及に向けて、新たなテクノロジーの開発が期待される年になるであろう。
10. 宇宙探査
昨今のイーロン・マスク氏による「スペースX」やジェフ・ベゾー氏による「ブルーオリジン」などと呼ばれる宇宙開発計画の進展は、2社の宇宙探査の補強を行う中小企業やスタートアップの台頭を促すであろう。スタートアップの特有の技術が、将来の宇宙開発に大きな貢献をもたらすかもしれない。
